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Project TryAngleは学生スタッフによる大学公認のシステム開発チームです。 利用者の観点からより便利になるよう、学生自身の手で新システムの開発などを行っています。

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2025年度/1HAD011201

【集中講義】企業インターンシップ実践演習 <前期、後期>

(公大) / イノベーション創出型研究者養成III (府大)

インターンシップ先企業の選定は、原則として産学協同高度人材育成推進センターを通して行います。同センターでは、これまでに100人以上の博士人材の企業インターンシップをサポートした実績があります。 まず、産業発展のためのイノベーション創出における高度研究人材の必要性を学び、企業インターンシップ派遣前講座として企業におけるビジネス・研究マナー、コンプライアンス、知財戦略などに関する講義を受講します。その後、企業におけるインターンシップを実施し、企業における研究のあり方、技術経営の必要性・重要性を学ぶとともに、専門外へのキャリアパスの可能性も見いだすことができます。 なお、本演習で対象とする「企業」とは、株式会社等の営利目的の法人(私企業)を指します。

担当教員氏名
芦田 淳沈 用球
科目ナンバリング
YYYCOA71025-J2 (公大) / FGCOA7108-J2 (府大)
授業管轄部署
国際基幹教育機構(大学院)
授業形態
混合
開講キャンパス
中百舌鳥
開講区分
集中講義
配当年次
1年 (公大) / カリキュラムにより異なります。 (府大)

注意: 配当年次は学部・学科によって異なる場合があるので、UNIPAで確認してください。学年指定なしの表記は、要覧等を確認してください。

単位数
2単位 (公大) / 2単位 (府大)

注意: 実際の単位数は学部・学科によって異なる場合があるので、必ずUNIPAで確認してください。

到達目標
企業において研究・開発活動を行い、高度な学術的研究成果を産業の開拓に強力に結びつける高い企業マインドの醸成を目的とします。 基礎から実用展開への生きたリンクの構築を実体験し、研究から商品の生産に至る研究開発のあり方を経験する"on the job training"(OJT)により、階層融合的な事業戦略をデザインできるシステム発想型リーダーとしての素養の醸成を目指します。
各授業回の説明
授業授業内容
第1回イノベーション創出型研究者の必要性
第2回企業研究者に必要なMOT的要素
第3回インターンシップ派遣前講座(企業におけるビジネス・研究マナー、コンプライアンス、知財戦略)
第4回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第5回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第6回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第7回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第8回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第9回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第10回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第11回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第12回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第13回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第14回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第15回企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT)
第16回インターンシップ報告会
授業内容
第1回 イノベーション創出型研究者の必要性 第2回 企業研究者に必要なMOT的要素 第3回 インターンシップ派遣前講座 (企業におけるビジネス・研究マナー、コンプライアンス、知財戦略)" 第4~15回 企業インターンシップ(派遣先企業での3ヶ月以上の研究活動、OJT) 第16回 インターンシップ報告会
事前・事後学習の内容
第1回から第3回では、各回の研修後に内容をふり返り、必要に応じて質問するなどして、事前研修の内容を確実に身に付るようにつとめること。
成績評価方法
派遣先企業担当者の評価結果を基に高度人材育成センターでルーブリック評価を行う。
履修上の注意
自身のキャリアパスを常に意識して取り組むこと。
教科書
適宜資料を配布する。

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参考文献
授業中に紹介する。
オフィスアワー
- 外部公開シラバスのためデータがありません / Please use UNIPA syllabus -
教員への連絡方法(メールアドレス等)
- 外部公開シラバスのためデータがありません / Please use UNIPA syllabus -
その他
企業インターンシップ実施において発生する諸費用については、本演習の実施要件に適合する場合においてのみ補助を受けられる可能性があります。 個別の案件については、受講前に問い合わせること。

Updated on 2025/7/7 6:51:22

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